書籍紹介「医者にうつは治せない」(2)=薬物療法で治らない例(A)2005年09月28日 10:04

書籍紹介「医者にうつは治せない」織田淳太朗、光文社新書

 著者自身が、うつ病になり薬物療法を受けたが、効果に疑問を持ったこと、入院中に知った薬物療法の弊害、治らない患者、自殺していった知人をみて、薬物のみによるうつ病の治療を批判している。
 薬物療法だけでは治らなかった例がいくつか紹介されている。こういうことは、医者主導のうつ病、自殺防止活動で紹介されることは少ない。病気ならば、療法によって、人によって、効く、効かないがある。治療法は、どれも(私たちの療法も)絶対ではないので、しばらく(6カ月~1年か?)治療して治らない場合、効果なしとして、他の療法を試みるべきだろう。
  • 薬物療法で治らない事例A
    A子さん、著者が入院して知り合った女性。過去に何度か、リストカットをしたことがあった。 ある病院に入院して、うつ病の治療を受けた。 「A子の主治医は患者うちで「患者を薬漬けにする」ドクター」と囁かれていた三十代前半の若い医師だった。A子も不調を訴えるたび、薬だけがどんどん増やされていった。一度、彼女の服用する薬を見て、驚いたことがある。抗うつ薬と抗不安薬が私のそれの約三倍、睡眠薬に至っては約四倍もの量があったからである。
     しかし、薬が増えても、彼女の症状は緩和されることがなかった。それどころか、しばらくすると一日の大半をベッドの中で過ごすようになった。前出の長瀬がそうだったように、猛烈な眠気が原因だった。」
 以下、織田氏は、抗うつ薬の、副作用について述べる。
A子さんは、その後、平成11年5月退院。違う病院に通院、以前よりは薬が減った。治らないので、東京の生活をやめて、郷里の父のもとに帰り、そこの病院の外来で投薬治療。著者は、メールで「慰め」の文を送っていた。だが、ある日、自殺した。
     「私が後に精神科の受診を回避し、服薬の一切を放棄したのは、この彼女の自殺と無縁ではない。なぜ、彼女はよりによって退院後に自らの命を絶ったのか。長期にわたる入院治療の意味は、いったいどこにあったのか。彼女の主治医が推し進めた薬物増量の措置に、どんな効果があったというのか。そもそも彼女は本当にうつ病だったのか。
     これらの私の疑問が、投薬中心療法に対する不信感に繋がったのは、少なくとも否定できない。」(53頁)
 「本当にうつ病だったのか」というのは、他の病気との誤診を疑うのである。うつ症状が伴うが、主たる病気は、別ものであることがある。不安障害、パーソナリティ障害や統合失調症などとの誤診がありえる。軽い「うつ病」でも、心理療法ならば、副作用もなしに、早く治った可能性があるのに、薬物療法を始めたばかりに、副作用のために、その作用をおさえる薬を追加されて、学業、仕事からとおざかり、かえって重症化する場合もあるだろう(この本にも記述されている)。
 誤診して、薬物療法を開始すると、処方する治療薬が違うのだから治らず、副作用から正常な生活を送れなくなるケースが起こりえる。うつ病でなくても、長びくと苦悩から、かえってうつ病をひきおこし、うつ病が長引いていると見られてしまう。彼女の場合、最初、うつ病だったのかどうか、そこを疑う。
 秋田県の予防対策を実施してきても、3割ほど減少したところがあるとのこと。だが、残りの7割が、薬物療法でも治らないものが多く含まれていないのか、そこを分析して、他の治療法を加えることが必要ではないだろうか。社会の仕組みの改善からばかりではなく、なってしまったうつ病、自殺念慮、パニック障害などの治療法の質の向上も対策をとってほしい。
 私は、心理療法絶対主義ではない。そんなことをすれば、患者が困る。心理療法に向かない患者もいる。患者によって、経過によって、患者に最もあった治療法を常に検討していくべきだ。医者やカウンセラーの固定観念にとじこめてはいけない。
 他の例も、別な時に、ご紹介して、薬物療法が効かないケースへの対策の必要性を考えたい。


(関連記事/薬物療法は再発が多い)

医者は自殺を防止できない2005年09月21日 17:43

うつ病の治療は欧米では認知療法、対人関係療法

水島広子氏の国会質問 (日本で認知療法、対人関係療法が遅れている問題を指摘)
 国会議員の水島広子氏が国会での質問で、日本の精神医療の問題点(薬物療法への偏り、認知療法、対人関係療法など心理療法の遅れ、心理療法は公的保険の診療報酬が安いから医者が行わない問題点など)を指摘しておられます。次はその一部です。
     「そういったときの精神療法でございますけれども、薬と違って、飲んだらすぐに副作用が出るとか、そういうことが客観的にわからないために、効いているんだか効いていないんだかわからない。 効かない場合にも、今までは、本人が悪いというふうに言われていたような流れが日本にはございまして、諸外国ではそうではなくて、きちんとしたやり方に基づいて行えばこういう効果がこのくらいの期間で出るというようなことも、きちんとデータがとられているわけでございますので、ぜひその辺、大臣もこれから積極的にお勉強いただきたいと思います。  さて、精神療法の有効性についてのエビデンスは、特に認知療法あるいは認知行動療法や対人関係療法については、欧米で広くデータが得られ、アメリカ精神医学会のうつ病や摂食障害のガイドラインでも、実証的研究を踏まえながら採用されております。  昨年十月の厚生委員会で、私が認知療法と対人関係療法について質問しましたところ、厚生省の方の答弁は、「人間関係療法というふうなものはまだ確立された療法ではないというふうに私どもお聞きしているわけでございます。」というようなもので、私は大変驚いたわけでございますが、その後、精神療法の効果についての検討状況を国際的な視野でお勉強していただけましたでしょうか。」
 この質問の後にも、認知療法などの導入が遅れて、日本では、認知療法、対人関係療法のできる人が少ない。
 うつ病の薬物療法は再発、効かない人がいる、副作用がある、などの限界があるので、欧米では、認知療法や対人関係療法が、うつ病の治療に貢献している。しかし、日本では、自殺防止の最終治療に、精神科医にまわす。だが、医者は忙しすぎる。いまの診療報酬制度では、医者は、認知療法や対人関係療法を学び、これで治療しようとは思わないだろう。
 社会の仕組みで、予防も重要である。そちらは、県、種々の組織が対策を考え始めた。その効果が数年後には出てくるだろう。しかし、どうしても、うつ病になってしまう人がいる。なってしまった人を治す治療法が医者による薬物療法では問題が多いのだから、心理療法ができる人を増やす必要がある。なぜ、臨床心理士などのカウンセラーがそれを学ばなかったのか、カウンセラー業界も、欧米よりも十年も遅れたのである。
 今、活躍中のカウンセラーの方たちは、学生時代に、日本ではまだなかったため認知療法を習得しなかった。さらに、企業や学校などとの契約があって、忙しいのだろう。新しい心理療法を学ぶ時間がないのだろう。今後、心理系の大学で育成される新しいカウンセラーには、うつ病に効果のある新しい心理療法を学んでほしい。
 そのほかに、医者以外の人たちも、認知療法、対人関係療法を学んで、その組織での、うつ病の予防、治療にとりくんでほしい。人に接することが好きな人は、習得できる。

(関連記事)

医者は自殺を防止できない2005年09月21日 17:35

 「医者は自殺を防止できない」という過激な内容で、日本の自殺問題深刻さを考えてみたい。

 地方の場合、自殺防止運動には、精神科医が重要な役割をになっている。だが、医者は、薬物療法を中心とした治療を行うので、それでは、自殺防止の恒久策とはならないということがわかってきた。
 薬物療法は、完治する療法ではなくて、対症療法にすぎない。そのことがわかってきた。  浜松医科大学名誉教授の高田明和氏のほか、次の報告がある。

薬物療法で治るのは約7割、研究熱心な医師で9割というがその後、また再発

 うつ病の治療の中心は抗うつ薬である。種々の抗うつ薬が発売されて使用されているが、現実には、簡単には治らない人がいる。
 薬物療法だけで完全に治癒するのは、だいたい70%というのがおおかたの治癒率である。
     「幸いなことには治療の中心となる抗うつ薬による薬物療法は、うつ病の七〇~八〇%に有効であり、適切な治療さえすれば、うつ病は予後のよい病気なのである。」
     「うつ病の薬物療法において、1959年にわが国で初めての抗うつ薬としてイミプラミンが導入されて以降、一時は楽観的な見方もうまれていた。ところが急性期の治療に限っても、最近では抗うつ薬治療の限界を示すような報告が増えてきている。たとえば、うつ病の最初に投与された抗うつ薬への反応性は六十~七十%と言われるが、不完全寛解も多くみられ、そのために完全寛解に至る患者は抗うつ薬療法をうけた者の二五~四〇%にすぎないとする研究がある。また、今日では抗うつ薬治療に抵抗する難治性(治療抵抗性)うつ病の問題は軽視できない状況となっている。」(1)
 薬物療法を受けても、完治しているのは、25~40%という研究結果がある。これでは、自殺は減少しない。薬物療法の医師主導の、自殺防止対策では、不十分である。

 上記は厳しい見方だが、うつ病の治療に詳しい医師が薬物を量を変えたり、多くの薬物を変えたりして、薬物治療を行えば、70%くらいに効果があると野村氏は言う。
     「抗うつ薬にはいろいろなものがある(わが国では、1999年5月時点で13種類が発売されている)が、うつ病に対する効果を総括すれば有効率は70%くらいであろう」(2)

     「これは前項と矛盾するようであるが、普通に使って3割弱は効果が十分でないというのではやはり理想的な薬とは言えまい。ただこの3割というという数字が何を意味するのかは、必ずしも明確ではない。つまりかなりの部分、使い方が下手なために無効というのも含まれている数字であろう。一歩突っ込んで言えば、「この30%のうち、半分強はいろいろな工夫をすれば効果が出てくる症例」と考えられる。したがって、本当の意味での無効例は10%くらいかと思われる。この数字は大きくはないが、なおも臨床家とすれば(そして、もちろん患者も)このような例が存在すること自体に不満が残るところである。」(3)
 野村氏の場合、一つの薬で効果がみられない場合、量を増加したり、三還系、SSRI,SNRIなど多くの薬物の種類を変えるとか、併用投与するなどの工夫をするという(4)。だが、こうした、うつ病の薬物療法に詳しい医師は数が限られるだろう。
 薬物療法さえも受けない患者が多いそうだが、薬物療法を受けるとしても、うつ病の薬物療法に詳しい医師にかかっても、1割ないし3割は治らない患者がいる。一度治ったつもりでも、再発が多い。これでは、自殺が減少しない。
 うつ病の薬物療法では、根本的治療とはならないということがわかってきた。だから、保健所などで、「重症者は、精神科医にまわす」という現在の方針は再考が必要であると思う。その根拠を、さらにいくつか、示したい。
 医者は忙しすぎて、完治が期待される心理療法をしない。知らない。医者以外のスタッフが、うつ病、自殺防止にとりくむべきである。
うつ病を完治させて、自殺を減少させるには、うつ病の心理療法ができるカウンセラーを増やさなければならない。うつ病、自殺問題だけのカウンセラーならば、特別な資質のある人が長い研修期間を必要とするものでもない。各種の施設、NPOなどのスタッフも、この問題の解決に貢献できる。
    (注)
    • (1)塩江邦彦「抗うつ薬以外の薬物によるうつ病治療」(「こころの科学97」日本評論社、53頁。)
    • (2)野村総一郎「内科医のためのうつ病心診療」医学書院、58頁。
    • (3)同上、58頁。
    • (4)同上、83頁。