マインドフルネス心の世界遺産

　２回目、６月６日の記事は「命で返済　必要ない」。
　借金や生活苦による自殺は、０４年が７９４７人。

• １、旅館の経営者が自殺しようとした。借金が１億５千万、「体も変調をきたしてきた」（これは、うつの症状だろう＝管理者）。３の勉強会のことを知り、旅館を手放すが、死ぬことをやめる決意をした。
• ２、このような自殺を防止するための弁護士らによる取り組みがある。
  　佐賀県弁護士会の弁護士の話。 　「借金は法的に対応でき、死ぬ必要は１００％ない。避けられる、死ななくていい自殺なんだ」
• ３、東京に、借金返済や倒産防止のコンサルタントが主催する勉強会がある。「借金の解決方法はいくらでもある。借金なんかで死ぬな」。

　以上が、記事の要旨だ。
　借金や生活苦による自殺は非常に多い。だが、自殺する必要はないという。支援してくれる組織もあるのだろう。だが私もよく知らない。とすれば、それを啓蒙する必要がある。

　借金や生活苦からも、うつ病になってから、自殺するケースが多いだろう。うつ病になってからは種々の判断力、行動力が変化するから、冷静な解決方法を考えること、行動を起こすことができない。そこで、この問題に詳しい組織、コンサルタントに相談するのがよいのだろう。市役所などでも、相談を受ける日がある。 この問題も、うつ病が関係しているが、医師の薬物療法だけでは救済できないことである。

　死にたくなったら、うつ病らしいとわかったら、何でも「医者に行け、薬物療法を受けよ」というだけではなくて、その背景が、本人に、「借金や生活苦」によるとわかっている場合、医者に行くことは少ないだろうから、背景にある問題に応じて、専門の相談機関に行くか、それがどこにあるかわからない人のために「何でも相談」の窓口になるところがあればいい。そこから、適切な相談機関を紹介するネットワークを構築する。
　今でも、あるのだろうが、借金や生活苦による自殺がこれだけ多いというのは、別な仕組みが必要なのであろう。
　私もカウンセリング（ボランティア）を行っているが、法律問題に詳しいボランティア・スタッフが参加してくれれば、経済苦によるうつ病のクライアント（来談者）がきた場合、心理的なカウンセリングだけではなくて、経済問題の解決への助言、相談機関の紹介をする体制にしたい。あるいは、自らの組織内にスタッフを持たないでも、近くのNPO、弁護士会、など相談できるところの情報を得ておいて、そこに相談にいくようにすすめるネットワークを作ってもよいわけだが、今は、心理カウンセラーの養成に忙殺されている。今後の課題である。
　どこのカウンセリング所や病院でも、そういう、うつ病の背景にまで踏み込まないと、自殺はなくならないだろうということは推測できる。うつ病は薬物療法が確立しているといっても、経済苦、対人関係、いじめ、などの心理ストレスが、その薬物の効果など無きものにしてしまう。うつ病は単純な病気ではない。